これからの子宮がん検診:性病（性感染症）の検査・予防・治療法と基礎知識

通常の細胞診スクリーニングにおいて検出できる確率（通常感度という）は、アメリカ、ヨーロッパでは50〜60％程度と考えられている。

それにも関わらず細胞診が有効であるのは、患者が繰り返し検査を受けているからである。

1980年代後半、米国では子宮頚部がん検診における精度低下が問題となり、この後ベセスダシステムまた新しい標本作製法などが考えられた。

HPV感染による細胞変化を中心とした分類方式を採用したベセスダシステムは、異形性およびがんの発生にHPVが関与すること、タイプにより病変や予後が異なっていることを意味している。

先に述べたように、細胞診は診断する人により結果に再現性を欠き、また浸潤がんの見落としが指摘されている。

細胞診の中等度異形性（前癌病変で、軽度、中等度、高度の3段階に分けられる）以上の感度は報告者により34％から94％まで様々であり、HPV検査単独より感度が落ちるとされている。

従ってHPV検査を加えることにより検出感度が高くなり、異形成あるいはがんを見落とすことが少なくなると考えられる。

細胞診とHPV検査、これら2法を併用とすると中等度異形性以上の検出頻度は高くなるとされている。

またWHOが2004年に「HPVテストが一次スクリーニングとして子宮頚がんの発生と死亡率の減少に有効である十分な根拠がある」と発表し、2法併用により感度が100％に高まると報告している。

だが、我々が組織診断を基にHPV検査と細胞診断との関連性を検討した結果では、2法を施行することにより感度は上昇したが、必ずしも100％ではなかった。

検査においては常に100％ということはありえないことを意味している。

また先に述べた子宮頸がんの低受診率をいかに上げるかについては、郵送検診でHPVの自己検診をする方法も考えられている。

この方法で陽性であれば婦人科を受診し細胞診検査をしてもらうシステムであり、NPO法人「子宮頸がんを考える市民の会」が現在取り組み全国的に徐々に広がりつつある。

米国では子宮頚部がんスクリーニングにおいて30歳以上では細胞診とHPV検査を併用することを推奨している。

日本においても頚部がん検診の方法が見直されつつあり、この方法が有用となってくると考えられる。

また感染を防ぐワクチンが開発され、米国や英国では希望者に接種している。

日本では昨年から治験が始まったばかりだが、子宮頸がんの原因の70％を占める2タイプの感染を防ぐ意義は大きい。

このためにもHPV-DNA検査導入の意義があると思われる。

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