ヒトパピローマウィルスと子宮頸部がん:性病（性感染症）の検査・予防・治療法と基礎知識

現在子宮頚がんはわが国の女性性器がんで最も頻度が高く、原因はHPV感染症によることが明らかとなっている。

子宮頚部がんは世界の女性のがんでは二番目に多く、毎年約50万人が診断され約25万人が死亡しているとされている。

さらに最近では舌がん、因喉頭がん、食道がんとの関連も指摘されている。

WHOによれば、2005年には発展途上国では25万人以上が子宮頚がんの発生を見て、今後10年間で子宮頚がんによる死亡率が25％上昇すると言われている。

またこれら感染症の90％以上は免疫応答によりウィルスを自然排出するが、残りは持続感染を許し子宮頚部がんや前がん病変となると考えられる。

持続感染とは病原体が身体から排除されず体内にすみつくことである。

特に10〜20代の女性では感染しても約70％は1年以内に、90％は2年以内に消失されていると言われている。

約10％はHPVが消失せず感染が長期化、すなわち持続感染することがあり、この場合異形成から子宮頸がんに進展する可能性がある。

通常感染から子宮頚がんに至る期間は平均10年以上とされているが個人差があり、免疫力が弱い場合は数年で進行する場合もある。

現在子宮頚部がんの検診は細胞診で行われている。

またHPV検査は、このウィルスが性交渉で感染し、子宮頚部がんの原因ウィルスと考えられているにも関わらず、現在保険には導入されていない。

これは厚生労働省が「HPV検査に子宮頚部がんの死亡率を下げる効果があることを示す根拠がない」としているためと考えられる。

しかし頚部がん検診および異形成病変における本感染症の診断は子宮頸がん移行への予測のためにも重要になってきている。

先にも述べたように、現在がん検診受診率が低いこと、現在の細胞診による検診は特に欧米では見落としが多いとされ問題となっており、子宮頸がん検診におけるHPV検査導入が目指されている。

さらに、子宮頸がんにならないためワクチンの導入が検討されている。

現在オーストラリアでは2007年7月に始まったばかりの新しい国営プログラムで、2009年6月まで2年間に限っては12歳〜26歳まで子宮頚がんワクチンの無料接種を受けられる。

また12〜13歳の中学生の女子生徒を対象に、この2年間で全員に無料接種を実施しているという。

日本も将来この方向性を目指すと思われる。

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