ガンとの関係について：性病（性感染症）の検査・予防・治療法と基礎知識

現在子宮頚がんはわが国の女性性器がんで最も頻度が高く、原因はHPV感染症によることが明らかとなっている。

子宮頚部がんは世界の女性のがんでは二番目に多く、毎年約50万人が診断され約25万人が死亡しているとされている。

さらに最近では舌がん、因喉頭がん、食道がんとの関連も指摘されている。

WHOによれば、2005年には発展途上国では25万人以上が子宮頚がんの発生を見て、今後10年間で子宮頚がんによる死亡率が25％上昇すると言われている。

またこれら感染症の90％以上は免疫応答によりウィルスを自然排出するが、残りは持続感染を許し子宮頚部がんや前がん病変となると考えられる。

持続感染とは病原体が身体から排除されず体内にすみつくことである。

特に10〜20代の女性では感染しても約70％は1年以内に、90％は2年以内に消失されていると言われている。

約10％はHPVが消失せず感染が長期化、すなわち持続感染することがあり、この場合異形成から子宮頸がんに進展する可能性がある。

通常感染から子宮頚がんに至る期間は平均10年以上とされているが個人差があり、免疫力が弱い場合は数年で進行する場合もある。

現在子宮頚部がんの検診は細胞診で行われている。

またHPV検査は、このウィルスが性交渉で感染し、子宮頚部がんの原因ウィルスと考えられているにも関わらず、現在保険には導入されていない。

これは厚生労働省が「HPV検査に子宮頚部がんの死亡率を下げる効果があることを示す根拠がない」としているためと考えられる。

しかし頚部がん検診および異形成病変における本感染症の診断は子宮頸がん移行への予測のためにも重要になってきている。

先にも述べたように、現在がん検診受診率が低いこと、現在の細胞診による検診は特に欧米では見落としが多いとされ問題となっており、子宮頸がん検診におけるHPV検査導入が目指されている。

さらに、子宮頸がんにならないためワクチンの導入が検討されている。

現在オーストラリアでは2007年7月に始まったばかりの新しい国営プログラムで、2009年6月まで2年間に限っては12歳〜26歳まで子宮頚がんワクチンの無料接種を受けられる。

また12〜13歳の中学生の女子生徒を対象に、この2年間で全員に無料接種を実施しているという。

日本も将来この方向性を目指すと思われる。

細胞診とは一般的には身体の様々な部位から採取した細胞を染色し、顕微鏡で観察し悪性腫瘍細胞がないかどうかを判定する検査で、目的は通常がん細胞があるかどうか、またはがんになる過程、すなわち前がん細胞を検査することである。

ウィルス感染などその他の病気がわかる時もある。

通常医療機関では悪性腫瘍のスクリーニングおよび診断そして治療効果の判定などに用いられている。

また喀痰細胞診、婦人科細胞診などはある一定の年齢になるとそれぞれの市町村が住民検診などでがん検診の一環として実施している。

喀痰検査では肺がん、婦人科検診では子宮頚部がんと子宮子宮内膜がん、尿細胞診では膀胱がんおよび前立腺がんを、乳腺細胞診では乳がん、甲状腺穿刺細胞診では甲状腺がん、リンパ節穿刺細胞診では悪性リンパ腫あるいは転移がんの検出を目的としている。

穿刺吸引細胞診とは針を用い病変部を穿刺して細胞を採取する方法で、その他脱落した細胞を対象とした剥離細胞診、洗浄細胞診、擦過細胞診等がある。

細胞診では採取法の違いにより情報が若干異なる場合がある。

また長所としては特に剥離および擦過細胞診では痛みなどがなく、繰り返し検査ができる。

ただし良性の病変でも悪性を思わせる細胞が出現したり、悪性病変にも良性を思わせる細胞が出現したりで、診断には経験と知識が大変必要である。

我が国では学会の試験に合格し認定を受けた専門の細胞検査士と専門医が診断に当たっている。

通常の細胞診スクリーニングにおいて検出できる確率（通常感度という）は、アメリカ、ヨーロッパでは50〜60％程度と考えられている。

それにも関わらず細胞診が有効であるのは、患者が繰り返し検査を受けているからである。

1980年代後半、米国では子宮頚部がん検診における精度低下が問題となり、この後ベセスダシステムまた新しい標本作製法などが考えられた。

HPV感染による細胞変化を中心とした分類方式を採用したベセスダシステムは、異形性およびがんの発生にHPVが関与すること、タイプにより病変や予後が異なっていることを意味している。

先に述べたように、細胞診は診断する人により結果に再現性を欠き、また浸潤がんの見落としが指摘されている。

細胞診の中等度異形性（前癌病変で、軽度、中等度、高度の3段階に分けられる）以上の感度は報告者により34％から94％まで様々であり、HPV検査単独より感度が落ちるとされている。

従ってHPV検査を加えることにより検出感度が高くなり、異形成あるいはがんを見落とすことが少なくなると考えられる。

細胞診とHPV検査、これら2法を併用とすると中等度異形性以上の検出頻度は高くなるとされている。

またWHOが2004年に「HPVテストが一次スクリーニングとして子宮頚がんの発生と死亡率の減少に有効である十分な根拠がある」と発表し、2法併用により感度が100％に高まると報告している。

だが、我々が組織診断を基にHPV検査と細胞診断との関連性を検討した結果では、2法を施行することにより感度は上昇したが、必ずしも100％ではなかった。

検査においては常に100％ということはありえないことを意味している。

また先に述べた子宮頸がんの低受診率をいかに上げるかについては、郵送検診でHPVの自己検診をする方法も考えられている。

この方法で陽性であれば婦人科を受診し細胞診検査をしてもらうシステムであり、NPO法人「子宮頸がんを考える市民の会」が現在取り組み全国的に徐々に広がりつつある。

米国では子宮頚部がんスクリーニングにおいて30歳以上では細胞診とHPV検査を併用することを推奨している。

日本においても頚部がん検診の方法が見直されつつあり、この方法が有用となってくると考えられる。

また感染を防ぐワクチンが開発され、米国や英国では希望者に接種している。

日本では昨年から治験が始まったばかりだが、子宮頸がんの原因の70％を占める2タイプの感染を防ぐ意義は大きい。

このためにもHPV-DNA検査導入の意義があると思われる。

細胞診の報告：わが国、特に産婦人科領域では5段階の分類を用いている。

すなわち、

クラスI，�Uは腫瘍性病変は認めない、

クラス�Vaは軽度から中等度異形成

クラス�Vbは高度異形成（前がん病変）クラス�W（上皮内がん）クラスV（浸潤がん）

である。

一方これ以外の領域では陽性（＋、がん）、擬陽性（±）、陰性（−）の3段階とする分類も用いられている。

細胞診と組織診：現在一般的にがんを診断する場合、スクリーングに細胞診、確定診断に組織診を用いている。

組織診とは臓器の一部を小さく切り取り染色し、標本を作り観察診断する方法である。

しかしこれら2法にはそれぞれ長所、欠点がある。

組織診は病巣が小さい場合、採取部位が問題で偽陰性（がんがあっても、その部位が採取されないため正しく診断されない）に陥りやすく、いっぽう細胞診は広い領域の細胞を拾ってくるが構造異型が見られず、診断が時に難しい場合もある。

いずれも形態診断であり、人が行なうものであるから主観的判断や誤りの危険性を伴い、したがって難しい場合は再検査を依頼したり、複数で観察検討している。

また、がん検診受診率の低下とともに細胞診の精度が問題となっている。

肝がんは、日本人をはじめ東洋人に多いといわれ、わが国における肝がんによる死亡は、平成10年では全がん死の11.8％を占め、第4位となっている。

肝炎ウィルス、特にC型肝炎ウィルスは20年以上の長い年月を経て、肝硬変そして肝がんを発症する。

B型肝炎ウィルス（HBVキャリア）C型肝炎ウィルス（HCVキャリア）は本来、肝がんになりやすいと言われている。

肝がんの原因の多くはこれらの肝炎ウィルスで、男性、女性ともに60歳代で急増し、特に男性はその傾向が強く、死亡者数は男性が女性の2倍以上といわれている。

通常コンドームで感染予防は可能で、またかかってもインターフェロン治療でがん予防は可能である。

性病の多くは怖くない単なる感染症であるが、一部この内にはがんに密接に関連したものがある。

肝炎ウィルスと肝がん、ヒトパピローマウィルスと子宮頚部がん、HIV感染による免疫不全による二次的ながんなどが良く知られている。

ただしこれらはかからないように、またかかってもがんにならないように予防することが十分可能なものである。

正しい知識が必要である。

内閣府が発表した「がん対策に関する世論調査」では、日本人の死亡原因トップであるがんの早期発見、早期治療に繋がるがん検診について、94.7％が重要と思うと答える一方で、がん検診の末受診率は、大腸がん54.7％、肺がん52％、乳がん50.2％、子宮がん37.9％であった。

日頃実践しているがん予防策として、定期的にがん検診を受けることを挙げた人は29.7％であった。

厚生労働省がん対策推進室は、「検診による早期発見の必要性について、まだまだ周知が足りない」と分析している。

子宮頚がん検診の目的はまず第一に死亡率の減少、第二に異形成の段階で診断し子宮を残すような治療（温存治療という）を行うことである。

日本における検診は1960年代から行われはじめ、現在30歳以上の女性を対象に一次スクリーニングとして細胞診を実地し、異常がある場合にはコルポスコピー（拡大鏡）下組織診により二次検診をする。

細胞診による頚がんスクリーニングの結果、この50年の間に子宮頸がんの発生頻度および死亡数は75％減少した。

しかし近年では、検診受診率が低迷し、若年層を中心に死亡率が上昇しているのが現状である。

英国や米国では子宮頚部がん検診が国家レベルで行われており、対象となる女性の80％以上が受診しているが、日本では住民検診の受診率は約14％、企業検診を含めても受診率は約22％と低い水準である。

このため日本は先進国の中でも死亡率が高くなってきている。

ロシュ・ダイアグノスティックスがインターネットで未婚を含む20〜50代の女性600人を対象に行なった女性の健康意識調査にょると、乳がんや子宮がんなどの若年化傾向を知りつつも、20〜34歳の女性で婦人科検診を受けているのは約3割と、検診に対する意識が低い。

受診しない理由としては「デリケートな診察を伴うので抵抗がある」などが挙げられ、検診に抵抗がある女性は3人に一人に上り、婦人科検診への消極姿勢がみられている。